PUBLIC DATA. PERSONAL STORY.
国税庁の公開統計をもとに、日本の給与分布における上位率と推定順位を計算しています。
いわゆる「平均」だけでは分からない、分布の中のあなたの位置を確認できます。
SALARY POSITION
税引前・賞与込みの年間給与、地域、性別、年齢を選んでください。給与分布の中の位置と、同じ条件で多い職業候補を確認できます。
推定結果
100万円ごと／横軸：年間給与（万円）
OCCUPATION ESTIMATE
厚生労働省の2025年賃金構造基本統計調査を参照した推定比率です。年齢別・職業別・都道府県別の統計は別々に集計されているため、4条件を同時に集計した実測値ではありません。職業は大分類で表示しています。「働き方例」は、選択年収帯と職業大分類をもとにBornForが編集した一例であり、その年収の人全員に当てはまる経歴や到達条件ではありません。
公的統計をもとにした推定値です。現在地を考えるための参考情報としてご利用ください。
JOB CHANGE REALITY
厚生労働省の2024年調査では、35～39歳の転職入職者のうち、前職より賃金が増えた人は45.5％、10％以上増えた人は35.3％でした。転職すれば当然に年収が上がる、という結果ではありません。
前職より賃金が増えた人の割合
前職より1割以上増えた人の割合
前職より賃金が下がった人の割合
調査では「10％以上」を一つの区分として集計しているため、「転職しても上昇は10％まで」という意味ではありません。一方、700万円から1,000万円への増加率は42.9％であり、10％増とは大きく異なります。この調査だけでは、42.9％以上増えた人の割合までは分かりません。
前年の2023年調査では、35～39歳で賃金が増えた人は38.0％、10％以上増えた人は27.6％でした。転職広告の成功例と、転職者全体の統計は分けて見る必要があります。
出典：厚生労働省「令和6年 雇用動向調査」、同「令和5年 雇用動向調査」。転職入職者のうち、前職雇用者で調査時に在籍している人を対象とした集計です。
WHY DISTRIBUTION?
国税庁の令和6年分調査では、1年を通じて勤務した民間給与所得者の平均給与は477.5万円です。平均給与は、給与総額を給与所得者数で割った値です。この値だけでは、どの給与帯に何人いるのか、分布の中の位置までは分かりません。給与階級、母集団、データ年を合わせて見ることで、平均の背景にある分布を確認できます。
BornForは、選択した比較条件に応じて、あなたより年間給与が高い人の割合と推定順位を表示しています。同じ金額でも、比較条件によって「現在地」は変わります。
日本の民間給与所得者全体と比べています。
全国・都道府県と、統計上の男女区分を切り替えて比べています。
データ年、対象者、使用した公的統計を確認できます。
SALARY INSIGHTS
順位の数字だけでは、次の選択は決まりません。平均、地域差、男女差、給与の定義、統計の限界を分けて読むための解説を用意しています。
HOW TO READ
上位17％なら、比較対象の約17％はあなたより年間給与が高い人です。「全体の83％より高い」と同じ意味です。
男女計・男性・女性では人数と分布が異なります。各母集団の結果を、それぞれの条件ごとに見てください。
公的統計をもとにBornForが独自に算出した推定値として表示しています。
SOURCE & METHOD
使用データ、対象者、基準年、参照した公開統計を掲載しています。