年収・年齢・地域から見る職業候補

表示するのは11の職業大分類

結果には、厚生労働省の公表区分に対応する11の職業大分類を表示します。統計上の分類名を短くし、入力した年収帯で現実的な職種・役職の例を添えています。同じ「専門・技術職」「事務職」でも、年収500万円と1,100万円では表示する例を変えます。

例えば高年収帯の「事務職」では一般事務や受付をそのまま例示せず、経営企画・財務・法務など専門性の高い本社スタッフ職を例示します。個別職業の年収を断定するものではなく、大分類の中でその年収帯に納得感のある例をBornFor編集部が選んでいます。比率は例示した個別職業ではなく、大分類全体の推定比率です。

4つの条件は何を変えるか

年齢は19歳以下、20～24歳から65～69歳までの5歳区分、70歳以上から選べます。生年月日や個人を識別する情報は入力しません。

なぜ「推定」と表示するのか

公的統計には、年齢別、職業別、都道府県別の詳しい表がありますが、年齢・性別・年間給与・都道府県・職業を一つの表で同時に集計したデータではありません。また、国税庁の年間給与と厚生労働省の所定内給与額では、対象者と給与の定義が同じではありません。

このためBornForは、複数の公的統計を参照して条件に近い職業構成を推定し、実測値と区別して表示しています。特定の企業、役職、個人の転職後年収まで分かるものではありません。

比較するときの3つの見方

1. 最初は年齢を指定しない。 年齢計で全体像を見てから、自分の年齢区分へ切り替えると差を把握しやすくなります。
2. 年収を50万円ずつ動かす。 650万円、700万円、750万円のように動かし、職業の並びと比率がどう変わるかを確認します。
3. 地域だけを変えて比べる。 全国と現在の都道府県、転居を考える都道府県を切り替え、ほかの条件を揃えて読みます。

年齢別の結果は、2025年時点の異なる年齢層を横に比べた統計です。現在30歳の人が5年後に必ず同じ変化をするという将来予測ではありません。

職業候補は「適職診断」ではない

現在の就業者に多い職業と、本人が就きたい職業、向いている職業は別の問いです。性別や年齢を理由に選択肢を狭めるための結果ではありません。興味、経験、必要な資格、仕事内容、労働時間、雇用の安定性も別に確認してください。

職業大分類の表示は「次、どの辺り。」を考える入口です。具体的な職名や役職、必要資格まで判断するには、より詳しい職業情報と求人条件が必要です。